『入浴福祉新聞　第98号』(平成18(2006)年12月1日発行)より

過去の入浴福祉新聞に掲載された記事をご紹介します。

発行当時の入浴や福祉等の状況を少しでもお届けできたら幸いです。

迷惑施設になり始めた乱立中のスーパー銭湯

〔癒しを求める時代〕を反映して各地に続々と誕生した〔入浴のテーマパーク〕のような大型公衆浴場〔スーパー銭湯〕がいま、苦境に立たされている。

カラオケと同様、儲かりそうだとなると、ドドッと参入現象が起きる日本のビジネス習癖によって、すでに一部の地域では過剰気味から過当競争が発生。原油の高騰も加わって経営が厳しくなってきたそうだ。

しかも、閑静な住宅地域に立地した〔スーパー銭湯〕は住民から交通渋滞への苦情や交通事故への不安が持ち上がり、住環境そのものの悪化を憂慮する声も高まってきた。

問題の根本は、月に数万人の来場者があっても建設規制がないことらしい。

法律的には、街の銭湯が〔一般公衆浴場〕であるのに対して、スーパー銭湯は〔その他の公衆浴場〕として、健康ランドと同じ扱い。〔公衆浴場〕だから、建築制限が厳しい第一種低層住居専用地域でも認められる。

逆にいえば、結構自由に立てられることが知れ渡ったため、全国でブームになったわけだが、〔スーパー銭湯〕のおかげで、入浴健康法への関心が広がったのはけっして悪いことではないだろう。「立地に関する法律がまったく時代遅れになっているから、周辺の住民からの苦情になる」が結論のようだ。

※発行当時の原稿のまま掲載しております。何卒ご了承の程お願い申し上げます。

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