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『入浴福祉新聞 第134号』(平成27(2015)年10月1日発行)より
過去の入浴福祉新聞に掲載された記事をご紹介します。
発行当時の入浴や福祉等の状況を少しでもお届けできたら幸いです。
編集後記
公共の温泉施設での入浴は、自宅とは違った開放感を感じられる日本ならではのエンターテインメントですが、ここにも以前とは違った「昨今の事情」が話題になっています。
夏休みの時期、温泉施設やプール後のシャワー利用時などに、子連れでの男児が女湯に、女児が男湯に入ることもあり、いわゆる混浴状況になってしまうわけですが、この年齢の上限を再度検討しようということです。
8月18日付けの読売新聞の記事によると、都道府県毎に混浴の年齢制限が設けられており、最も年齢が高かったのは北海道などで11歳まで。最も年齢が低かったのは京都府の6歳まで。最も多いのは9歳までが1都27県。その一方で制限を設けていない自治体もあります。
2014年学校保健統計調査によると、50年前に比べ、10歳男子の身長は5.7㎝、女子は6.6㎝高くなり、体重は男女とも約5㎏増えています。
また、大阪大学の日野林俊彦教授(発達心理学)の調査では、所長の平均年齢は、1961年は13歳2~6か月だったが、2011年は12歳2~3か月と、親や祖父母の世代より発育がよく身体的に早熟の傾向にあります。
こういった状況を受け、自治体では年齢制限を引き下げる動きが出ています。
その一方で、少子化で一人っ子が増え、兄弟での入浴が難しい上、一緒に入ってもらえる顔なじみの大人の数も少なく、公衆浴場の利用自体も日常的ではないことから、慣れない場所での他人への迷惑や知らない人に何かされたらどうしよう、といった親の不安からくる事情も背景にあるようです。
子どもの発育には個人差がありますが、小学校3年生頃には入浴を含め、身だしなみを整えることができるようになります。この頃までに頭や身体の洗い方だけではなく、自分以外の人も使う浴槽や桶などの使い方も保護者が教える必要があるとの指摘もあります。
記事では、銭湯の歴史に詳しい庶民文化研究科の町田忍氏のコメントとして、「日本は混浴に対しておおらかで、これまであまり問題にならなかった。銭湯は江戸時代から癒しや交流の場で、海外からも注目されている。銭湯という日本文化を残していくためには、時代に合った改善やくふうも必要」と掲載されております。保護者に対し、子どもの安全と発育への配慮をして混浴させるかどうか考えて欲しい。と締めくくっています。
※発行当時の原稿をそのまま掲載しております。何卒ご了承の程お願い申し上げます。