『入浴福祉新聞 第30号』(平成2(1990)年4月1日発行)より

過去の入浴福祉新聞に掲載された記事をご紹介します。

発行当時の入浴や福祉等の状況を少しでもお届けできたら幸いです。

寝たきりゼロ目指す入浴介護を

現状でも最低7000チーム必要

新年度からいよいよ、政府と厚生省の｢高齢者保健福祉推進10ヵ年戦略｣および｢寝たきりゼロ作戦｣が始動します。

21世紀までに、ホームヘルパーを10万人に、デイセンターを1万ヵ所に増強するなど、人・施設・システムを拡充しながら、高齢者が脳卒中や骨粗しょう症などで寝たきりにならないようにする保健教育、寝たままにしない介護と機能回復訓練の普及に、国をあげて取り組むことになりました。

この、｢戦略｣や｢作戦｣では、“寝たきり高齢者に自立意欲をもたらし、痛くない機能回復訓練もできる健康福祉である入浴介護”について特別ふれていません。

しかし、各地の入浴介護担当者の間では、｢対象者が快活になり、手足も曲がるようになった｣｢起立できるまでになった｣といった入浴介護のリハビリ的効果が、いまや常識化しています。

そこで本誌では、寝たきりゼロ作戦に大きく寄与できるはずの入浴介護を、さらに拡げていただきたいと考え、その必要量を試算してみました。

在宅の寝たきり高齢者は、現在およそ23万人。各種調査によると、うち60％が要入浴介護者ですから、対象者は約14万人です。こうした方々は、週に1回から月に3回の入浴を希望していますので、1人年間42回としてみましょう。これを対象者数にかけますと、年間総計588万回の入浴介護が必要となるのです。

訪問や搬送などで、1チームの入浴介護スタッフが年間800回をこなしても、全国で7350チーム。1チームのスタッフを平均3.5人とすると、2万5725人の入浴介護者を確保しなければなりません。

なのに現状は、この10％から15％程度を満たしているに過ぎません。

こうした試算を、特養の入浴基準＝1人週2回を在宅に当てはめて、読者の皆様もぜひ計算してみてください。

そして、今のままでは、2000年には在宅寝たきり高齢者が36万人に達する推計値から、必要入浴介護回数やチーム数、スタッフ数をはじき出し、寝たきりゼロ作戦を真剣に考えてみたいと思います。

※発行当時の原稿のまま掲載しております。何卒ご了承の程お願い申し上げます。

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